公開日 2026/08/16
更新日 2026/08/16

【2026年最新】塾業界の売上高ランキングと推移

【2026年最新】塾業界の売上高ランキングと推移

【2026年最新】塾業界の売上高ランキングと推移

学習塾・予備校業界では、少子化が進む一方で、個別指導やオンライン教育、新規事業への展開など、各社がさまざまな取り組みを進めています。こうした環境のなか、主要な学習塾企業はどの程度の売上高を上げているのでしょうか。

本記事では、各社の有価証券報告書や決算資料などの最新データをもとに、学習塾・予備校を運営する主要企業の売上高ランキングを紹介します。さらに、上位企業の直近数年間の売上推移や事業の特徴を比較し、公的統計を用いて塾業界全体の市場動向についても解説します。

どの企業が売上を伸ばしているのか、また塾業界全体がどのように変化しているのかを、ランキングと上位企業の売上高の推移から見ていきましょう。

目次
■【2026年最新】学習塾・予備校の売上高ランキング
■上位の学習塾企業を比較|売上の推移と特徴
・1位:ナガセ|映像授業とFC展開を軸に事業を拡大
・2位:早稲田アカデミー|首都圏の中学受験需要を背景に増収
・3位:リソー教育グループ|完全1対1の個別指導を軸に多角展開
■まとめ

 

【2026年最新】学習塾・予備校の売上高ランキング

出典:各社の決算短信より
1:ナガセ、2:早稲田アカデミー、3:リソー教育グループ、4:明光ネットワークジャパン、5:市進ホールディングス、6:学究社、7:秀英予備校、8:進学会ホールディングス、9:アクシス、10:城南進学研究社

学習塾・予備校を運営する主要企業について、各社が公表している最新の通期決算をもとに売上高を比較します。本ランキングでは、原則として各社の連結売上高(売上収益)を集計し、金額の大きい順に順位付けしています。なお、企業によっては学習塾以外の事業も展開しているため、ランキングの売上高には教育関連事業以外の売上が含まれる場合があります。

ランキングだけでは、各社がどのように成長してきたのかまでは見えてきません。次に、上位3社の直近10年間の売上推移を比較し、それぞれの特徴を見ていきましょう。

上位の学習塾企業を比較|売上の推移と特徴

売上高ランキング上位3社について、2017年から2026年までの10年間の売上推移を比較してみましょう。

3社はいずれも10年間で売上高を伸ばしていますが、その推移を見ると成長の仕方には違いがあります。ナガセは2021年頃まで横ばいで推移した後、近年大きく伸長。早稲田アカデミーは10年間を通して安定した増収を続け、リソー教育グループも途中で減収を挟みながら長期的には拡大しています。

出典:各社の決算短信より
1:ナガセ、2:リソー教育グループ、3:早稲田アカデミー

ナガセ・早稲田アカデミーは3月期、リソー教育グループは2月期の連結売上高を比較しています。

1位:ナガセ|映像授業とFC展開を軸に事業を拡大

ナガセの売上高は、2017年3月期の455.68億円から2026年3月期には641.83億円まで増加しました。10年間で約40.9%の増加となっています。

推移を見ると、2017年から2021年までは450億円台を中心にほぼ横ばいでしたが、2022年に494.06億円へ伸びて以降、増収傾向が鮮明になっています。特に2026年3月期は前年比16.2%増となり、641.83億円まで大きく伸長しました。

ナガセは「東進ハイスクール」「東進衛星予備校」「四谷大塚」などを展開しています。なかでも、映像授業を活用した東進ブランドと、東進衛星予備校のフランチャイズによる全国展開が特徴です。また、「イトマンスイミングスクール」などスポーツ事業にも領域を広げています。

こうした教育事業の全国展開に加え、M&Aなどを通じた事業領域の拡大も、近年の売上成長を支える要因の一つと考えられます。

2位:早稲田アカデミー|首都圏の中学受験需要を背景に増収

早稲田アカデミーの売上高は、2017年3月期の206.85億円から2026年3月期には376.59億円へ増加しました。10年間の増加率は約82.1%と、上位3社のなかで最も高くなっています。

特徴的なのは、一時的な急伸ではなく、10年間にわたって売上高を着実に伸ばしている点です。2022年には285.51億円、2024年には328.68億円、2026年には376.59億円と段階的に規模を拡大しています。2026年3月期も前年比7.4%増となりました。

事業の中心は、首都圏を中心に展開する集団指導塾「早稲田アカデミー」です。「個別進学館」や「NN志望校別コース」なども展開し、特に中学受験をはじめとする難関校受験に強みを持っています。

近年は塾生数も増加しており、中学受験需要などを取り込みながら、直営中心の事業モデルで継続的に成長していることが売上推移からも読み取れます。

3位:リソー教育グループ|完全1対1の個別指導を軸に多角展開

リソー教育グループの売上高は、2017年2月期の207.77億円から2026年2月期には342.40億円となり、10年間で約64.8%増加しました。

2017年から2020年にかけては207.77億円から267.05億円まで伸びましたが、2021年には252.02億円へ一度減少しています。その後は2022年に300億円を突破し、2026年まで増収を続けています。ただし、直近の2026年2月期は前年比2.5%増と、ナガセや早稲田アカデミーに比べると伸びは緩やかです。

事業の中心は、完全1対1の個別指導を特徴とする「TOMAS」です。このほか、家庭教師派遣の「名門会」や幼児教育の「伸芽会」なども展開しており、個別指導を軸としながら幅広い教育サービスを手がけています。

売上推移からは、急激に規模を拡大するというより、複数の教育事業を組み合わせながら着実に事業規模を広げてきたことがうかがえます。

 

10年間で見ると、3社はいずれも売上高を伸ばしていますが、その成長パターンは異なります。ナガセは近年の成長加速、早稲田アカデミーは長期間にわたる安定成長、リソー教育グループは個別指導を軸とした着実な拡大がそれぞれ特徴的です。単年のランキングだけでなく、こうした長期的な推移を見ることで、各社の成長スピードや事業戦略の違いもより分かりやすくなります。

一方で、売上高や成長率だけでは、実際の仕事内容や働き方、自分に合う企業かどうかまでは判断できません。 塾業界への就職・転職を考えている方は、企業ごとの特徴や求人情報もあわせて確認しながら、自分に合った職場を探していくことが大切です。

まとめ

このように、少子化によって子どもの数が減少するなかでも、学習塾市場の売上高は維持・拡大しています。一方で、各社の売上推移や成長の背景を見てきたように、同じ塾業界でも、集団指導・個別指導・映像授業といった事業モデルや、今後力を入れていく分野は企業によって大きく異なります。

塾業界への就職・転職を考える際には、売上高や企業規模だけでなく、その企業がどのように成長しているのか、自分の希望する働き方やキャリアと合っているのかまで確認することが大切です。

求人情報だけでは分かりにくい各社の特徴や働き方について詳しく知りたい場合は、塾業界に詳しい転職エージェントに相談しながら、自分に合った企業を探してみるのも一つの方法です。

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記事執筆者:塾講師ステーション情報局 編集部

塾講師ステーション情報局上の記事の企画・執筆・編集をしています。
年100本以上の記事を執筆する有識者や塾バイト経験者をはじめとする、塾講師業界に関するエキスパート集団です。

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