【2026年最新】塾講師は人手不足?エリア別に採用状況を比較
【2026年最新】塾講師は人手不足?エリア別に採用状況を比較
「塾講師として働きたいけれど、自分の地域ではどのくらい求人があるのだろう?」「地域によって採用されやすさや給与条件に違いはあるのか?」と気になる方もいるのではないでしょうか。
本記事では、公的データに加え、塾講師ステーションに掲載されている求人を独自に集計したデータも用いながら、塾講師の採用の現状を地域ごとに比較します。さらに、なぜ地域によって採用環境に差が見られるのか、その背景についても見ていきます。
塾業界で働くことを検討している方はもちろん、塾講師の採用に悩んでいる方も、自分の地域の状況を知るための参考にしてみてください。
目次
■塾講師は人手不足?データで見る現状
■エリア別|塾講師の採用状況を比較
■塾講師ステーションの求人データで見る指導形態別・雇用形態別の地域差
■塾講師の採用状況に地域差が見られるのはなぜ?
・① 学習塾の数・規模
・② 講師の担い手となる人材の規模
・③ 地域ごとの求人賃金・時給水準
■まとめ
塾講師は人手不足?データで見る現状
塾講師は人手不足といわれることがありますが、実際の求人状況はどうなっているのでしょうか。まずは厚生労働省のデータから確認してみましょう。

出典:厚生労働省「職業情報提供サイト(job tag)|学習塾教師」より
厚生労働省によると、令和6年度の有効求人倍率は全国で1.58倍となっています。単純化すると、求職者1人に対して約1.58件の求人があると言えるでしょう。また、同年度の求人賃金は月額24.5万円です。
「一般職業紹介状況」では、令和6年度の全職業の有効求人倍率は1.25倍でした。塾講師の倍率はこれを上回っており、塾講師を含む該当職業では、全体と比べても人材を求める企業側の需要が高いことがうかがえます。
【有効求人倍率とは】
求職者1人あたりにどの程度の求人があるかを示す指標。1倍を超えている場合は、仕事を探している人の数より求人の方が多い状態を表す。
こうしたデータから、塾講師は全国的に一定の人材需要があり、人手不足傾向にあると考えられます。塾業界への就職・転職を考えている方にとっては、求人を探すうえで選択肢が比較的多い職種の一つといえるでしょう。
ただし、有効求人倍率は全国どこでも同じではありません。 塾講師の求人はどのエリアで多く、採用状況にはどのような地域差があるのでしょうか。次のセクションでは、各地域のデータを比較しながら見ていきます。
エリア別|塾講師の採用状況を比較
全国では塾講師の人材需要が比較的高いことがわかりましたが、求人状況は地域によって異なります。
そこで、厚生労働省「job tag」に掲載されている都道府県別の有効求人倍率をもとに、主要エリアの採用状況を比較しました。有効求人倍率が高い地域ほど、求職者に対して求人が多く、塾講師を求める企業・教室側の需要が相対的に強いと考えられます。

出典:厚生労働省「職業情報提供サイト(job tag)|学習塾教師」より
エリア別に見ると、有効求人倍率には大きな差が見られます。求人が求職者を上回る地域がある一方で、1倍前後にとどまる地域もあり、塾講師を取り巻く採用環境は全国一律ではありません。
なかでも画像では、多くの人が就職・転職先として検討しやすい大都市圏の代表として、東京と大阪を個別に取り上げています。 東京・大阪は人口規模が大きく、学習塾や求人も集まりやすい地域であるため、塾講師として働くことを考える方にとって特に気になるエリアといえるでしょう。地方平均だけでなく、こうした主要都市の数値を見ることで、同じ地方の中でも採用状況に違いがあることがわかります。
塾講師として働く際には、全国平均だけで判断するのではなく、実際に働きたい都道府県の求人倍率や求人状況まで確認することが大切です。 このあと、塾講師ステーションの独自求人データも用いながら、地域ごとの求人の特徴をさらに詳しく見ていきます。
塾講師ステーションの求人データで見る指導形態別・雇用形態別の地域差
ここまで厚生労働省のデータから、塾講師の求人状況には地域差があることを見てきました。では、実際に募集されている求人には、エリアごとにどのような特徴があるのでしょうか。
そこで、塾講師ステーションの掲載求人を独自に集計し、「指導形態」と「雇用形態」の2つの視点からエリア別の求人数をまとめました。
指導形態別|個別指導・集団指導の求人はどこに多い?

集団指導の求人が最も多いのは関東の1,478件で、中部・東海の717件、近畿の228件が続きます。一方、個別指導も関東が856件で最多となり、近畿の520件、中部・東海の514件が続きました。
地域によって指導形態の構成にも違いがあり、たとえば中部・東海では個別指導より集団指導の求人が多くなっています。塾講師として働く際は、求人数だけでなく、希望する指導形態の求人がその地域にどの程度あるかも確認するとよいでしょう。
雇用形態別|正社員の求人はどこに多い?

正社員求人が最も多いのは関東の3,722件で、中部・東海の877件、近畿の630件が続きます。この3エリアだけで正社員求人全体の約97%を占めており、特に関東に求人が集中していることがわかります。
一方、北海道や東北、中国・四国、九州・沖縄では正社員求人が比較的少なく、地域によって選択肢の多さには大きな違いがあります。正社員として塾業界への就職・転職を考える場合は、希望する地域にどの程度求人があるかを確認することも重要です。
では、こうした地域差はなぜ生まれるのでしょうか。次のセクションでは、学習塾の数・規模、講師候補となる大学生や若年層の人口、求人賃金・時給水準の3つの観点から、その背景を見ていきます。
塾講師の採用状況に地域差が見られるのはなぜ?
塾講師の採用状況に地域差が見られる背景には、いくつかの要因が考えられます。ここでは、「学習塾の数・規模」「講師候補となる大学生・若年層の人口」「求人賃金・時給水準」の3点から見ていきます。
① 学習塾の数・規模
学習塾が多い地域では、それだけ講師を必要とする教室も多くなり、求人が増えやすいと考えられます。一方で、塾が集中する地域では、複数の企業や教室が同じ地域の人材を採用しようとするため、講師の獲得競争が激しくなる可能性もあります。

出典:総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」学習塾の民営事業所数・都道府県別より
② 講師の担い手となる人材の規模
塾講師の採用環境には、地域にどの程度の働き手がいるかも関係します。まず、実際に学習塾で働いている従業者数を地域別に見てみましょう。
経済産業省「特定サービス産業実態調査」によると、学習塾の従業者数は地域によって大きく異なり、特に関東では正社員・非正規社員ともに多くなっています。また、正社員と非正規社員の構成にも地域差が見られます。

こうした違いから、地域によって塾業界で働く人材の規模や雇用のされ方が異なることがわかります。
さらに、塾講師、とくにアルバイト講師の担い手として重要なのが大学生などの若年層です。文部科学省「学校基本調査」では、都道府県別の大学生数などが公表されており、大学や学生が多い地域ほど、講師候補となり得る人材の母数も大きくなると考えられます。
そのため、地域ごとの採用状況を見る際には、現在働いている講師の数だけでなく、今後講師になり得る学生・若年層がどの程度いるかもあわせて見ることが重要です。
③ 地域ごとの求人賃金・時給水準
塾講師の給与水準は地域によって異なるうえ、求職者は塾講師だけでなく、同じ地域にある他業種の求人とも比較しながら応募先を選びます。そのため、周辺の求人に比べて給与や勤務条件に魅力があれば応募が集まりやすくなる一方、条件面で見劣りする場合には、人材を確保しにくくなる可能性があります。地域ごとの賃金水準や求人条件の違いも、求職者の応募行動を通じて採用状況に影響する要因の一つと考えられます。
このように、塾講師の採用状況は求人倍率だけでなく、塾の多さ・働き手の規模・求人条件などをあわせて見ることが重要です。
まとめ
塾講師は全国的に一定の人材需要があり、人手不足傾向にある一方、求人倍率や実際の求人数には地域によって大きな違いがあります。 厚生労働省のデータに加え、塾講師ステーションの掲載求人を独自に集計した結果からも、関東をはじめ求人が多く集まるエリアがあることや、地域によって個別指導・集団指導、正社員・非正規といった求人の構成が異なることがわかりました。
こうした地域差の背景には、学習塾の数や規模、講師の担い手となる人材の多さ、地域ごとの求人賃金や勤務条件など、複数の要素が関係していると考えられます。そのため、塾業界への就職・転職を考える際は、全国的な求人動向だけでなく、希望するエリアに「どのような求人が、どの程度あるのか」まで確認することが大切です。
また、同じ地域・同じ塾講師の求人でも、指導形態や仕事内容、給与、働き方は企業や教室によって異なります。求人票だけでは、自分の経験や希望に合う塾はどこなのか、どの求人を優先して検討すべきなのか判断しづらいこともあるでしょう。
塾講師ステーションのエージェントでは、塾業界に詳しいキャリアアドバイザーが、希望する勤務地や働き方、これまでの経験を踏まえて求人選びをサポートします。塾業界への就職・転職を検討している方は、自分に合った求人を見つけるために、まずは相談してみてください。
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