【ブランクがあっても塾業界に戻りたい方へ】2020〜2025年の教育・受験・塾業界の変化まとめ

「学生時代に塾でアルバイトをしていたけれど、卒業後は別の業界に就職した。
塾業界に戻りたい気持ちはあるけれど、何年も離れている間に色々変わっていそうで、ついていけるか不安」——そんな声をよく聞きます。

実際、2020年から2025年にかけて、学校の授業・大学入試・塾の指導スタイルは大きく変わりました。
この記事では、その変化を一つずつ整理し、ブランクがあっても復帰のハードルが思うほど高くない理由を解説します。

入試が変わった

大学入試の変化

まず大きいのが大学入試の変化です。
2021年1月に、それまでの「大学入試センター試験」が「大学入学共通テスト」に切り替わりました。
当初は国語・数学の記述式問題や英語の民間試験活用も検討されていましたが、採点の信頼性や地域格差といった課題から、いずれも導入が見送られています。

さらに2025年1月の試験からは、新しい学習指導要領に対応する形で出題科目が再編され、新科目「情報I」が追加されました（プログラミングや情報デザインなどを扱う科目です）。

入試の「入り口」も変わっています。
文部科学省の調査をもとにしたリクルート進学総研のまとめによると、2025年度入試では大学入学者の53.6%が総合型選抜・学校推薦型選抜（いわゆる年内入試）経由となっており、私立大学に限ると59.3%にのぼります。かつての「一般入試が主戦場」というイメージから、年内に合否が決まる入試ルートの比重がかなり大きくなっているのが今の受験業界です。

高校入試の変化

高校入試・進路選びの前提も変わりました。
東京都では2024年度から私立高校授業料助成の所得制限を撤廃したと報じられていましたが、2026年4月（令和8年度）からは全国でも高等学校等就学支援金の所得制限が完全に撤廃され、公立・私立を問わず世帯年収にかかわらず授業料相当分が支援される仕組みになりました。
私立高校の支給上限額も年39万6,000円から45万7,200円に引き上げられ、文部科学省の試算では新たに支給・増額の対象となる生徒は約80万人にのぼります。
進路選択のハードルが下がったことで、生徒・保護者の学校選び方にも影響が出てきています。

学校の授業内容も変わった

学校の学習指導要領も、小学校2020年度・中学校2021年度・高校2022年度から新しいものに切り替わっています。主な変更点は次の通りです。

• プログラミング教育の必修化：2020年度から小学校で必修化。中学校の技術・家庭科でも内容が拡充されました
• 英語の教科化：小学5・6年生の英語が「外国語活動」から正式な教科（成績評価の対象）に変わりました
• 1人1台端末（GIGAスクール構想）：もともと2023年度までの整備予定でしたが、コロナ禍の休校を受けて2020年度中に前倒しで整備されました

塾講師として指導していた頃と比べて、生徒が学校でタブレットやパソコンを使う機会、英語や情報系科目に触れるタイミングが早まっている、という理解をしておくとギャップを感じにくくなります。
逆に、事務作業やテスト採点などは自動化が進んできていて、着実にそれらの業務負担は減ってきています。

💡ポイント解説：英語指導が可能な方は小学生向けの塾も検討を！
小学校での英語の授業が本格化したことで、一部の中学入試では英語の試験が導入されたり、英検を受験する小学生も増えてきています。「英語を指導したい」と考えている方は、ぜひ小学生向けの塾の求人ものぞいてみて下さい👉

コロナ禍で「オンライン指導」が一気に広がった

2020年2月の一斉休校要請をきっかけに、学校でも塾でもオンライン対応が急速に進みました。
総務省の情報通信白書によれば、休校期間中に同時双方向型のオンライン指導を実施できた学校設置者は全体の約5%にとどまっており、当時は対応にかなりの差があったことが分かります。
そこから数年かけて、オンライン授業・映像授業・オンライン個別指導は塾業界でも一般的な選択肢として定着しました。
対面指導の価値が失われたわけではなく、「対面かオンラインか」を生徒側が選べる時代になった、という変化です。

💡ポイント解説：オンライン指導でも、講師は出社のケースも。
オンライン指導と聞くと、講師も自宅から授業ができると考えがちですが、その点は運営企業によって異なります。
学習塾は個人情報を多く扱うことや、手元で講師が問題を解いている様子を見せた方が分かりやすいことなどもあり、企業の本部などにオンライン授業のスペースを設け、そこから生徒にオンライン授業を行うというケースも少なからずあります。
求人を見る際は、働く場所についてもチェックしてみてくださいね！

少子化で塾業界の競争環境も変わっている

文部科学省の推計では、18歳人口は2021年から再び減少局面に入り、将来的には2035年に100万人を割り込むと見込まれています。
生徒の母数が減る中で、塾同士の生徒獲得競争は厳しくなっており、指導力だけでなく「その塾ならではの強み」を打ち出す必要性が増しています。

変わっていないもの・変わらない価値

ここまで挙げた変化は、どれも「入試制度」「学校の授業内容」「指導ツール」といった仕組みの話です。一方で、生徒の学力や気持ちに向き合い、分かるまで根気強く教える、保護者と信頼関係を築く、といった塾講師の仕事の本質的な部分は変わっていません。
実は、塾を運営する企業の多くでは、現職が何であれ「塾でアルバイトしていた」という経歴が重宝される傾向があります。
それは、生徒とのコミュニケーションや距離感の置き方、生徒の実力に合わせた指導の仕方など、アルバイト時代に身に付けたスキルや感覚がそのまま活かせることが多いからです。

大事なのは、新しいツールや制度についてきちんと導入研修や説明があるかどうか。それさえしっかりとあれば、ブランクがあっても安心です。

まとめ

2020年から2025年にかけて、大学入試・学校の授業・塾の指導スタイルは確かに変化しました。
ただしそのほとんどは「制度やツールが更新された」という話であり、入社後でも追いつける範囲です。
塾講師アルバイトの経験や、当時培った指導力そのものは今でも通用します。
ブランクを理由に諦める前に、今の塾業界がどう変わったか、エージェントに聞いてみることをおすすめします👉